遺品整理で出たエアコンの処分方法について詳しく解説!
遺品整理の際には、さまざまなものを処分することになります。しかしその中でエアコンの処分方法を理解している方は決して多くありません。エアコンは大きさや重さがあり、粗大ごみとして捨てることができないものです。取り外しにも手間がかかります。今回は遺品整理でエアコンを処分する方法について詳しく解説していきましょう。
エアコンを処分する前にチェックするべきポイント
エアコンは家電リサイクル法の対象製品であり、粗大ごみとして出せない家電のひとつです。正しい処分方法をとらないと法律に違反してしまうこともあります。
まずは処分するエアコンがどんな状態なのか確認しましょう。長年使いこんだもの、異音や異臭がするもの、汚れや傷が目立つエアコンは処分することになりますが、まだ新しい場合は中古品として充分使えるものもあります。条件次第では買い取りに出すことも可能です。
そしてメーカー次第では買い取り査定額も上がり、ダイキンやパナソニック製のエアコンは需要が高いため、高い査定額が期待できる傾向にあります。しかしリーズナブルに購入したエアコンの場合はその分、買い取り査定額も抑えられてしまうのです。広い畳数に対応しているエアコンは販売価格も高いので、買い取り相場も上がります。積極的に買い取りを検討しましょう。
そしてエアコンの処分時にはその処分期限がいつなのかを確認しましょう。賃貸の物件で退去日が迫っている場合は迅速に処分できるかどうかが重要です。持ち家である場合や遺産相続などに該当しない場合はもっと余裕を持って処分できるため、処分方法の選択肢も広がってくるでしょう。
遺品整理で出たエアコンの処分方法
エアコンを処分するときは、取り外し作業と処分をまとめて依頼できる遺品整理業者を選ぶと滞りなく処分を進めてもらえます。
まずは見積もりを依頼し、内容に納得できたら正式に依頼しましょう。都合のよい日付を指定してエアコンを回収してもらえるので、急ぎで処分したいとき、仕事などが忙しいときでも安心して頼めるのです。もしも自分で指定取引場所まで持ち込む場合は、事前に郵便局の窓口でリサイクル料金を支払ったあとに、自治体の指定引き取り場所まで持っていきます。しかし、自分でエアコンを取り外す際には正しい知識と道具、そして怪我への注意が必要です。
そして家電リサイクル法に基づいてエアコンを処分する場合は、家電量販店に回収を頼めます。リサイクルショップに買い取ってもらうことも可能ですが、自分でエアコンを取り外す必要があり、買い取り不可の場合は持ち帰らなければなりません。ネットオークションやフリマアプリに出品して売ることもできますが、梱包や発送に時間がかかり、各種対応も自分でしなければならないでしょう。メリットよりデメリットが大きいといえます。
遺品整理で出たエアコンを処分する際にかかる費用
エアコンのリサイクル料金は種類やメーカーで異なっています。国内の主要メーカーのエアコンの場合は2021年時点で990円(税別)が標準的です。ただし、メーカーやエアコンの型番によってはそれ以上の値段がかかることもあります。その場合の料金は、家電リサイクル券センターで確認することが可能です。家電量販店にエアコンの回収と運搬を依頼する際には、リサイクル料金と運搬の料金がかかります。金額は量販店ごとで異なるので事前に必ず店舗で確認しましょう。そして自分で指定取引場所に持ち込む場合、料金は発生しません。
なお、複数台のエアコンをまとめて処分する際は、遺品整理業者に依頼すれば割安になりますが、回収費用としてそれぞれ1回に付き数千円程度の料金がかかります。処分するエアコンを買い取りしてもらう場合は買い取り代金でそのほかの処分費用などと相殺することもできてお得です。
ただし、業者によっては買い取りが成立するかしないかに関わらず取り外し費用や買い取り手数料などを請求されるケースもあるので注意が必要です。見積もりをもらって、業者への確認を怠らないようにしてください。遺品整理業者の場合はエアコン以外の不用品もまとめて処分してもらえるので、結果的に割安になることが多いのです。
まとめ
エアコンの処分は、家電リサイクル法に則って処分、遺品整理業者に依頼、買い取りに出す、といった方法から選ぶことになります。遺品整理は最終的に専門の業者に依頼することがほとんどですが、エアコンの回収の場合は取り外しの技術やリサイクルの知識などが必要です。そのため、遺品整理業者に頼むのが一番といえるでしょう。場合によっては回収が行えないだけではなく、別途で追加料金がかかってしまうケースもあります。そのためまずはエアコン処分の取り扱いがあり、かつ信頼と実績がある業者に連絡して見積もりをもらい、その後に正式に依頼しましょう。面倒な手続きが不要なのも遺品整理業者のメリットです。家電リサイクル法に基づいて処分するより手間がかからないので、時間を有効に活用したい場合はぜひ見積もりを取ってみましょう。